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【2026年版】マスコミ業界に強い転職エージェントおすすめ10選！選び方も解説

2026年2月26日公開／2026年5月24日更新

放送・新聞・出版・広告・Webメディアでは、採用の仕組みも求めるスキルもまったく違います。マスコミ転職エージェントを選ぶとき、業種を無視して選ぶと特化型の真価は出ません。

放送局や新聞社の求人は非公開比率が高く、業種に詳しいエージェント経由でしか動かない案件が一定数あります。総合型で求人数を確保しながら特化型で業界人脈を使う組み合わせが、機会を取りこぼさない基本です。

この記事を読むと、自分の志望業種（放送・出版・広告・Webメディア）に合ったマスコミ業界に強い転職エージェントの第1候補が決まります。特化型と総合型の使い分け、経験レベル別の登録パターンを確認して、最初の1社に登録してみてください。

この記事の内容

マスコミ転職でエージェント選びが成否を分ける理由
マスコミ業界おすすめ転職エージェント10選
業種別おすすめエージェントの選び方
経験レベルで変わるマスコミ転職の登録パターン
エージェント利用で気をつけたいこと
エージェントとの面談前にやるべきこと
マスコミ転職でよくある質問
まとめ

マスコミ転職でエージェント選びが成否を分ける理由

テレビ業界の有効求人倍率は1.0倍以下が常態化しています。

実際、厚生労働省jobtagの調査（令和6年度版）では、放送ディレクター・テレビ放送技術者・放送記者・テレビカメラマンといった主要職種のほぼ全てで有効求人倍率が1.0倍を下回り、求職者の数が求人数を上回ります。さらにIMAGICA DIGITALSCAPEの公開情報によると、保有求人の60%以上が非公開となっており、外から見える求人だけでは業界の入口にすら立てません。

非公開求人はマスコミ特化型エージェントに集まる

リクルートエージェントが公開するマスコミ業界求人は13,000件以上。総合型の中ではトップクラスの規模に位置するエージェントです。

ただし、放送局・新聞社は応募殺到を避けるため、信頼できる特化型エージェント経由に限定する採用方針を取ります。

求人数の絶対量とは別に、どこに非公開求人が流れているかを確認することが先決です。

IMAGICA DIGITALSCAPEはフジテレビ・TBSアクト・電通クリエーティブX・博報堂プロダクツといった国内トップクラスのメディア・広告・制作企業と長年の取引関係を結んできました。新規プロジェクトの立ち上げや人気部署の欠員補充のような、表に出にくい採用が特化型ルートを経由するでしょう。

総合型大手にも非公開求人は存在します。

もっとも、特化型は媒体社・制作プロダクションとの長年のやり取りから別ルートの求人を抱えており、総合型のデータベースには載らない案件が流れ込みます。クリエイティブ・エンジニア・制作進行といった職種別の細かい要件まで届くのは、特化型コンサルタントが現場のチームリーダーと直接やりとりしているためです。

公開求人だけを見ていても、業界の半分以上には届きません。

放送・新聞・広告で担当者のキャリア理解が違う

報道局ADからニュースディレクターへ進む進路と、広告代理店プランナーへ進む進路では、職務経歴書の方向性が根本から違います。

前者は取材・編集・現場判断の経験を時系列で積み上げる書き方。後者は予算規模とクライアント名を中心に成果を数字で示す書き方。

そのため、同じくマスコミ業界に強いと標榜するエージェントでも、担当コンサルタントの出身領域によって職務経歴書の添削方向が変わるでしょう。

加えて、業種別の選考基準の細部は担当者個人の知見に依存します。

この会社は実務経験3年以上を見ている、ここは制作実績よりコミュニケーション力を見る、といった粒度の情報は、媒体社と日常的にやりとりしている特化型コンサルタントでなければ持ち合わせていません。報道局からの転職と広告代理店からの転職では、面接で問われる質問の角度も評価される実績の種類も別物に近いほど違ってきます。

総合型エージェントでマスコミ業界にも対応可能と説明された場合、担当者がどの業種の知見を持っているかは登録時の面談で確かめられます。

業種ごとに採用タイミングが違い自力では掴みにくい

テレビ局の中途採用ピークは番組改編期の4月と10月。

改編の3〜4ヶ月前には書類選考が動き始め、改編の直前には募集が締まっているケースがほとんど。

新聞社は紙面改編期、広告代理店はクライアント予算サイクルに連動する形で採用枠が動きます。出版社は新刊立ち上げや雑誌のリニューアル時期に編集者の枠が空きやすく、Webメディアは事業フェーズの変化点に合わせて編集職の採用が動く独自のリズムを持ちます。

業種ごとに異なる採用カレンダーは公開求人サイトには反映されません。

特化型エージェントは媒体社の人事担当と通年でやりとりしているため、次の改編で動きが出る部署や予算サイクル前に枠を確保したい代理店といった内側のタイミングを掴んでいます。

自力で求人サイトを巡回するだけでは、業種別の採用窓が開いているタイミングに気付けません。改編期や予算期に向けた動き出しは数ヶ月前から始まり、その時点で書類選考のスタート位置が決まってきます。

マスコミ業界おすすめ転職エージェント10選

特化型5社と総合型5社を、強みと運営会社で並べた表が以下です。前半は広告・マスコミ専門のエージェント、後半は求人数を武器にする総合型エージェントになります。

エージェント	タイプ	主な強み
マスメディアン	特化型	宣伝会議グループ・転職支援実績6万人以上
マスコミ求人.com	特化型	26年の実績・公開求人の約3分の1が未経験歓迎
アドキャリ転職	特化型	広告運用経験者がコンサルタント
エンタメ人	特化型	エンタメ・映像・イベントの業界横断求人
HIGH-FIVE	特化型	Web・クリエイティブ職の一気通貫型
リクルートエージェント	総合型	マスコミ求人13,000件以上
doda	総合型	未経験歓迎マスコミ求人400件以上
マイナビクリエイター	総合型	Web・ゲーム・クリエイティブ職特化・ポートフォリオ添削
ワークポート	総合型	全国拠点・地方マスコミにも対応
パソナキャリア	総合型	30代後半以降の管理職案件に強い

マスメディアン

!マスメディアンロゴ

マスメディアンは宣伝会議グループが運営する広告・マスコミ業界特化のエージェントです。広告業界の専門誌である宣伝会議・ブレーン・販促会議を発行する出版社グループの一員で、業界とのネットワークが深い点が前提条件として効きます。拠点は東京・大阪・名古屋・福岡の4拠点で、地方在住者向けに東京案件の非公開求人を案内する動線も持っています。

転職支援実績6万人以上という数字は、特化型としては突出した規模感です。制作ディレクター・プロデューサー・コピーライター、Webディレクター、マーケターなどクリエイティブ・マーケティング職の求人が中心になります。

最大の特徴は一気通貫型サポートです。求職者の担当コンサルタントと企業側の担当者が同一人物。総合型エージェントの多くが採用するCA（キャリアアドバイザー）とRA（リクルーティングアドバイザー）の分業体制とは違う形になります。求人企業の社内事情・チーム構成・実際の評価軸を担当が直接知っているため、求職者の希望と企業の現場ニーズのすり合わせが速くなります。

担当者が企業側の採用背景まで直接把握しているため、求職者が「そういう職種があるとは知らなかった」というポジションを面談中に提示できるケースが発生します。企業と求職者の両方を1人が担当しているからこそ、求人票では見えない職種の中身まで踏み込んで提案できます。

面接同行・ポートフォリオ作成支援にも対応。書類選考通過後の対策まで一貫してサポートを受けられます。

もっとも、求人の中心は広告代理店・出版社・Web制作会社といったメディア業界経験者向けです。未経験から放送局正社員を狙う層には、マスメディアン単独ではなく総合型との併用が選択肢に入ります。

マスコミ求人.com

公開求人の約3分の1が未経験歓迎というのは、マスコミ特化型としては珍しい比率です。運営は株式会社シグマコミュニケーションズ。26年の実績を積んだ放送・出版・広告業界の老舗で、マスメディアンと並ぶ特化型エージェントです。

マスコミ特化型は経験者向けに寄りがちですが、ここは未経験層への入口が広い設計。テレビ業界の制作アシスタント、出版社の編集アシスタント、ラジオ局のAD職といった、業界へのエントリー枠が中心です。未経験歓迎の比率が3分の1を維持できているのは、特化型として業界とのパイプを長年積み上げた成果です。

地方局・ケーブルテレビを含む放送業界との接点も厚め。キー局だけでなく、ローカル局や系列ケーブル局の中途求人も扱っています。地方マスコミへの転職を狙うとき、求人自体の絶対数が少なくなりがちな分、扱うエージェントの選択肢は限られてきます。

さらに、Webニュース編集やコンテンツ企画職などデジタルシフト後の新職種求人も取り扱い対象。紙媒体出身者がWebメディア側へ移る転職パターンとも相性が良くなっています。新聞社のデジタル編集部、出版社のオンラインメディア事業部、テレビ局の動画配信部門といった、近年拡大している領域への求人もここで見つかります。

求人への直接応募とエージェントサポートの両方を選べる仕様も特徴。エージェント面談を経由せず気になる求人にすぐ応募したい人は、求人サイトとして使うこともできます。エージェントを経由したい求人と自分で応募したい求人を、同じプラットフォーム上で使い分けられる作りです。

アドキャリ転職

!アドキャリ転職ロゴ

面談でROAS・CPA・運用代理店内のレポーティング業務といった専門用語が、説明不要の前提として通じるエージェントです。HypeAgency株式会社が運営する広告業界特化型で、コンサルタント全員が広告運用経験者という点が他社と大きく異なります。

広告運用未経験のアドバイザーが担当する大手総合型では成立しない密度の対話になります。自分の運用実績の何が市場で評価されるか、現年収レンジから次にどの程度のオファーが見込めるか、といった具体論まで踏み込めます。

非公開求人の取り方も独特。広告運用現場のマネージャー・役員から直接依頼される求人が中心になります。広告代理店の人事部経由ではなく、運用責任者がこういう人材を採りたいと直接話を投げる形です。求人票には載らないチーム編成や直近の課題まで、面談で共有された状態で求人紹介に入れます。

たとえば、年収UPや北海道へ転居しフルリモートで広告運用を続ける転職といった、待遇交渉が絡む実例も成立しています。事業会社のインハウス広告運用部門への移籍など、求人サイトには出にくいポジションも揃っています。総合型エージェントが提示しにくい年収レンジや勤務形態の細かい条件交渉に対応できるのも、運用責任者と直接話せる関係性が背景です。

一方、扱う領域は広告運用・マーケティングに寄ります。テレビ局報道や出版社編集を目指す層は別のエージェントを併用したほうが選択肢が広いはず。広告代理店のメディアプランナーやマーケター職を狙う層には、特化エージェントとしての強さがそのまま効きます。

エンタメ人

!エンタメ人ロゴ

電通ライブ・松竹・レプロエンタテインメントとの取引実績を持つ、エンタメ・メディア業界特化のエージェントです。運営は株式会社エイスリー。広告イベント・演劇・芸能の制作プロダクションまで、業界内の人脈から求人にアクセスできます。

最短2週間のスピード転職実績を持ちます。エンタメ業界は番組改編やイベント案件のサイクルに合わせて急ぎの採用が動くため、求人発生から決定までのリードタイムが他業界より短い場面もあります。年度末・夏フェスシーズン・劇場の新シーズン開幕といった節目に合わせた採用枠は、応募から内定までのスピード勝負になりがちです。

カバー領域はエンタメ・メディア・放送・映像・イベントの業界横断。テレビ局制作、ライブ・コンサート制作、映像プロダクション、芸能事務所のマネジメント職など、求職者の関心が広い段階でも複数のキャリア軸を比較できます。エンタメ業界はジャンル間の人材移動が起きやすく、業界横断で求人を見ながら自分のキャリアの方向性を絞り込みたい段階の求職者と相性が合います。

たとえば、テレビ番組の制作進行から音楽ライブの制作スタッフへ、あるいは映画配給会社の宣伝職から動画配信プラットフォームの企画職へといった、業界内の横移動を伴う転職案件も得意領域に入ります。

一方で、正社員以外に業務委託・フリーランス・契約社員の求人も含む点に注意が必要です。エンタメ業界は雇用形態の幅が大きく、正社員一択で動きたい人は事前にコンサルタントへ伝えておくと、紹介求人がぶれません。

映像・エンタメ業界の実態と向き不向きを事前に確認しておくと、求人選びの判断材料が揃います。

▶ 映像業界はやめとけと言われる理由とは？向いている人の特徴など解説

HIGH-FIVE

Webディレクターの求人で上流工程の担当を企業側が求める場面でも、求職者の過去案件のディレクション粒度とその場で照合できるエージェントです。1人のエージェントが求職者と求人企業の両方を担当する一気通貫型で、Web・クリエイティブ職に絞っています。マスメディアンと同じ体制ですが、HIGH-FIVEはWeb系職種に特化している点が異なります。

職種の射程はWebデザイナー・Webディレクター・編集者などのクリエイティブ職。マスコミ業界というよりWeb系の制作・編集サイドに比重が寄ります。出版社・新聞社の正社員転職を狙う層よりも、Webメディア・コンテンツプラットフォーム・自社オウンドメディアへの転身を考える層との相性が良くなります。

ポートフォリオを中心に選考が動く業界のため、面談時点で過去制作物のレビューが入る場面が多いのも特徴。Webデザイナーであれば実装スキル、Webディレクターであればプロジェクトの規模感と意思決定範囲を、担当が直接見て企業へ橋渡しします。エージェント面談の質がそのまま選考通過率に効いてくる職種領域です。

Web制作会社・自社サービス会社・受託案件の事業会社など、求人企業の業態も幅広く扱います。クリエイティブ職での転職を考える層が、最初に登録するエージェントとして候補に入りやすいです。

リクルートエージェント

リクルートエージェントのマスコミ業界求人は13,000件以上と公開されています。特化型エージェントのマスメディアン（公開求人約5,000件）と比べても、扱う求人数の桁が違うレベルです。

公開求人と非公開求人を合わせると約99万件の総求人数を持ち、業界最大規模。マスコミ専門ではない代わりに、マスコミ関連求人だけ抜き出しても選択肢が並ぶ規模感です。

転職成功者の62.7%が年収アップという数字も特徴。年収アップが転職目的の上位に来る層にとっては検証しやすい指標です。書類添削・面接対策・年収交渉まで一通りのサポートが揃っており、転職活動が初めての求職者でも進めやすいです。求人数の多さと選考対策のサポートが、初回登録時の安心材料になります。

放送局や出版社のような直球のマスコミ企業だけでなく、メーカーの宣伝部・コーポレートコミュニケーション部、IT企業のオウンドメディア編集部といった隣接領域まで横断的に提案できます。マスコミ業界をピンポイントで狙うのではなく、メディア領域の知見を使って広めに動きたい層と相性が良いでしょう。

CAとRAの分業のため、求職者担当のキャリアアドバイザーが企業の現場を直接知っているわけではありません。マスコミ業界特有の選考プロセス（プレゼン課題・ポートフォリオ提出など）の細部までは特化型に劣る場面もあるはず。特化型1社にリクルートエージェントを加える2本立てが、選択肢の幅と業界知見の深さを両立しやすいです。

doda

dodaのマスコミ業界求人は2,300件以上。なかでも未経験歓迎マスコミ求人が400件以上と、未経験層への入口の広さが特徴です。リクルートエージェント・パソナキャリアと並ぶ大手総合型のひとつで、20代〜50代まで幅広い年齢層の求人を扱います。

運営はパーソルキャリア株式会社。公開求人数は全領域合計で27万件超、非公開求人も2万件以上を抱えています。

リクルートエージェントとの違いは、転職サイトとエージェントの一体型サービスである点。求職者が自分で求人を検索して応募する動きと、エージェントから紹介を受ける動きを同じアカウント上で並行できます。エージェントの紹介ペースに合わせるだけでなく、自分で求人をチェックして応募タイミングを動かしたい層に向きます。

特化型のマスメディアンや総合型のリクルートエージェントと比べると、マスコミ求人の絶対数は中間レンジに収まります。未経験から制作アシスタント・編集アシスタントといったエントリー枠を探す層にとっては、サイト検索と紹介の併用で取りこぼしを減らせます。スカウト機能で求人企業側から声がかかる導線もあり、転職活動の出口を複数持ちたい人にも合うでしょう。

20代の第二新卒・既卒からのマスコミ業界転職にも対応できる求人レンジで、未経験歓迎求人が多いことから、新卒就活で第一志望のマスコミ業界に届かなかった層の入り直しルートとしても利用されています。

マイナビクリエイター

!マイナビクリエイターロゴ

ポートフォリオ添削に対応する点が、未経験〜若手のクリエイター層に向いています。マイナビが運営するWeb・ゲーム・出版・広告分野のクリエイティブ職に特化した総合型エージェントです。

Webデザイナー・編集者・ライターといった職種では応募時にポートフォリオが必須に近く、添削サポートの有無が選考通過率に直結する場面も多くなります。担当キャリアアドバイザーがクリエイティブ職の知見を持つため、見せ方の方向性まで提案を受けられます。

SNS運用やWebメディア編集を独学で続けてきた20代が、ポートフォリオを整えて広告代理店のクリエイティブ職へ移るような転職パターンに合います。エージェント面談で応募戦略を詰めながら、キャリアアドバイザーと一緒に書類を仕上げる流れで使えます。

求人レンジはマスメディアンと比較すると若手寄りに振れます。30代以降のキャリア層は別エージェントとの併用が必要になるでしょう。

ワークポート

ワークポートは全国に拠点を持つ総合型エージェントです。マスコミ求人の中核は首都圏に集中しがちですが、ワークポートは地方拠点を経由した転職相談に対応できる点が特徴になります。IT・Web業界向けエージェントとして展開してきた経緯から、Webメディア・デジタルコンテンツ系の求人にも強みを持ちます。

地方在住のままケーブルテレビ・地方紙・ローカルWebメディアの中途求人を探したいケースや、地方Uターン転職でマスコミ業界の経験を使いたい場面に対応できます。札幌・仙台・名古屋・大阪・福岡といった地方主要都市に拠点が並ぶため、面談・選考対策を対面で受けられます。

マスコミ業界専門ではないため求人の濃さは特化型に劣ります。地方在住者がエージェント面談を含むサポートを対面で受けやすい点は他社にない強みです。マスメディアンと併用してマスコミ求人の選択肢を広げる使い方が選択肢に入るでしょう。

地方マスコミ企業は採用情報の発信量自体が少なく、求人サイトだけでは追いきれません。面談で地方の求人状況を直接聞けるエージェントが1社あると、情報の取りこぼしを減らせます。

パソナキャリア

パソナキャリアは30代後半以降のキャリア層・管理職案件に強い総合型エージェントです。求人の半数が年収800万円以上のハイクラス領域に寄り、若手向けの大量求人型エージェントとは設計思想が異なります。人材総合サービス大手のパソナグループが運営しており、ハイクラス転職の領域では老舗的なポジションになります。

マスコミ業界で言えば、出版社の編集長クラス・広告代理店のチームリーダー・テレビ局のプロデューサー職といったポジションが対象。担当コンサルタントも年収交渉や処遇調整の経験が厚く、待遇面の詳細詰めまで踏み込めるでしょう。オリコン顧客満足度調査で転職エージェント総合1位を取った時期もあり、面談品質の安定感に定評があります。

もっとも、20代の未経験マスコミ転職には案件層が合いません。年代と狙うポジションを確認したうえで使うエージェントです。マスコミ業界でキャリアを積んだ30代後半以降が次のステップを探す場面で、選択肢に入ってきます。同年代向けに事業会社の広報部・コーポレートコミュニケーション部といったメディア業界の隣接ポジションも提案でき、年収交渉の場面でハイクラス専門コンサルタントの経験値が効いてきます。

業種別おすすめエージェントの選び方

放送・新聞/出版・広告・Webメディアでは、採用の動き方も担当コンサルタントの得意領域もまるで違います。テレビ局は番組制作のサイクル、新聞・出版はデジタルシフト、広告代理店は運用現場との距離、Webメディアはクリエイティブ職の実務経験者評価。マスコミ転職と一括りにしてエージェントを選ぶと、業種の壁で求人にアクセスできません。

!マスコミ・業種別おすすめ転職エージェント

ここから4業種それぞれで、特化型と総合型をどう組み合わせるかを見ていきます。

放送（テレビ・ラジオ）志望ならマスメディアン+リクルート

テレビ業界の有効求人倍率は1.0倍以下。jobtagの放送ディレクター・放送記者・テレビカメラマンの数値はいずれも低く、他職種と比べて求人数は明らかに少ない部類です。放送・ラジオ志望者がエージェントを選ぶ際に最初に確認すべきは、求人が少ない側の業界という前提でしょう。

そのため、放送志望では特化型と総合型の併用が定石。マスメディアンは『宣伝会議』『販促会議』を発行するKAIGIグループの一員として、広告・制作会社との通年的なやりとりを持つ特化型です。

プロデューサー・制作ディレクター・AD・CMプランナーといった放送局・制作プロダクションの非公開求人を厚く保有しており、人事部を介さず現場や経営層と直接やり取りする一気通貫型のサポートが武器となります。テレビ・ラジオの採用窓口は狭く、エージェント経由でしか見えない非公開求人が動いている領域だけに、業界ネットワークの厚みが効きます。

一方、リクルートエージェントは特化型では届かない求人の母数を総合型の規模で補える立場にあります。放送系からメーカーの宣伝部・IT企業のオウンドメディア部門まで横断して提案できるため、特化型で詰まった求人の選択肢を広げる立ち位置にあります。

年収アップ実績が公表されている総合型のため、選考対策や条件交渉の段階で安心材料にもなります。特化型1社だけだと求人の絶対量で詰まりやすいため、総合型で母数を確保しながら特化型で深く攻める二段構えが、求人倍率1.0倍未満の業界には合っています。

放送志望なら、まずマスメディアンで非公開求人と選考情報を確保し、リクルートエージェントで求人の選択肢を広げましょう。求人倍率の低い業界での基本的な進め方です。

テレビ局転職を検討する前に、業界の実態を確認しておくと後悔を防げます。

▶ テレビ局への就職・転職はやめとけ？ 5つの理由と向き不向きを解説

新聞・出版・雑誌志望ならマスコミ求人.com+doda

新聞・出版・雑誌は、紙媒体縮小とデジタルシフトが同時進行している業種です。Webニュース編集、コンテンツ企画、SNS運用といった求人が増え、従来の紙の編集・記者職と並走しています。求人を取りこぼさないためには、業界特化型でマスコミ系求人をカバーしつつ、デジタル領域もカバーできる総合型を併用する組み方が合っています。

たとえばマスコミ求人.comは、新聞・出版社・テレビ局の記者・編集・広報といった文章系職種に特化した老舗です。公開求人の約3分の1が未経験歓迎で、AD、カメラマンアシスタント、照明スタッフといった案件もあり、地方局・ケーブルテレビを含む放送業界との接点も厚いです。

Webニュースサイトの編集やコンテンツ企画、SNS運用の求人も多く掲載されています。記者・編集系のキャリアを文章系という横串で一気に見たいときに使いやすい一社。

一方で、dodaはマスコミ業界の公開求人を2,300件以上保有しており、未経験歓迎の案件を総合型の規模で確保できる1社です。50万円〜200万円以上の年収アップ実績もあり、転職サイトとエージェントの両機能を使い分けられるのが強み。マスコミ求人.comで見えるのが業界中核の濃いライン、dodaで見えるのは業界外からの転職可能性も含めた幅広いラインです。

新聞・出版・雑誌志望者がよく直面するのが、紙とWebの両方の求人を別々に探さなければならない手間。マスコミ求人.comで業界の中核求人を、dodaで未経験OKの編集アシスタントやWebメディア寄りの求人を、それぞれ並行して見れば取りこぼしが減ります。

広告代理店志望ならアドキャリ転職+マスメディアン

広告代理店志望でエージェントを選ぶ決め手は、コンサルタントが広告運用の現場を知っているかです。広告業界は職種が細かく分かれ、媒体や運用ツールの変化も速い。業界経験のないコンサルタントだと、求人票の言葉は読めても現場のリアルが伝わってきません。

アドキャリ転職はその点で異色の存在です。コンサルタント自身が広告運用者としての経験を持ち、広告運用業界の現場責任者から直接依頼される非公開求人を多数扱っています。一般の求人サイトでは見つからない希少なポジションを狙う人向けで、年収UPやフルリモートなど待遇交渉にも強み。東京から北海道へ転居しながらフルリモート勤務を実現した転職事例もあり、勤務地の柔軟性で動きたい人とは相性が合います。

広告業界の総合的な動向や大手代理店の求人まで広く見るなら、マスメディアンを併用する選択肢が出てきます。マスメディアンは広告・マスコミ業界に強い宣伝会議グループの一員で、広告代理店との取引関係も厚くなっています。広告営業や代理店のメディアプランナー、セールス職といった求人も多く扱っています。

アドキャリ転職で広告運用現場のディープな非公開求人を取り、マスメディアンで大手広告会社・媒体社の案件を見比べる。広告代理店という言葉ひとつでも、運用現場と総合代理店ではキャリアの方向性が違うので、エージェントを2軸で組むと選考の幅が広がります。

エージェントを選ぶ前に、広告業界の労働環境や向き不向きを確認しておくと、転職後のミスマッチを減らせます。

▶ 広告代理店はやめとけ？業界の実態や向いている人の特徴など紹介！

Webメディア・デジタルコンテンツ志望ならHIGH-FIVE+マイナビクリエイター

Webメディア・デジタルコンテンツ領域はクリエイティブ職の実務経験者評価が強く、ポートフォリオを中心に選考が動きます。実際に、Webデザイナー・Webディレクター・編集者・コンテンツプランナーといった職種では、職務経歴書よりも実績物の見せ方が決め手になることが少なくありません。

たとえばHIGH-FIVEは、Webデザイナー・Webディレクター・編集者などのクリエイティブ職に強いエージェントです。1人のエージェントが求職者と求人企業の両方を担当する一気通貫型を採用しており、企業の内部情報を踏まえた精度の高いマッチングが受けられます。マスメディアンと同じ一気通貫型ですが、HIGH-FIVEはWebメディア・デジタルコンテンツ寄りに特化しています。

一方で、マイナビクリエイターはポートフォリオ添削に対応するクリエイター特化型で、Web・クリエイティブ職への知見を持つキャリアアドバイザーが担当します。応募書類だけでなく、作品の見せ方からアドバイスを受けたい人に向いています。デジタル領域は職種ごとに評価される作品の傾向が違うため、ポートフォリオの軸を整理する段階からプロに入ってもらえる点は、他にはない強みです。

Webメディアやデジタルコンテンツでは、放送・新聞・広告のようなマスコミ専業エージェントよりも、Web・クリエイティブ特化型のほうが求人にも担当者の知見にも厚みがあります。HIGH-FIVEで一気通貫の精度を、マイナビクリエイターでポートフォリオの作り込みを取りに行くのが、この業種での選び方です。

経験レベルで変わるマスコミ転職の登録パターン

業界経験の有無と経験年数によって、最初に登録すべきエージェントの種類が変わります。

!経験レベル別マスコミ転職エージェント登録パターン

業界経験者なのか、未経験なのか、第二新卒なのかで、特化型と総合型の組み合わせ方は大きく違います。

業界経験者は特化型を軸に選ぶ

放送・新聞社の経験者採用は非公開求人が多く、表に出ている公開求人だけでは全体像をつかめません。

JACリクルートメントは求人全体の75%が非公開と公表しており、特化型・ハイクラス型のエージェントから非公開求人の紹介を受ける入口を確保しておくと、案件の幅が一気に広がります。

特化型1社だけに絞るのは避けたほうが安全です。

転職経験者のあいだでは、マスメディアン1社だと求人が偏るため、別の特化型もしくは総合型をもう1社並行登録するという考え方が広まっています。マーケティング・クリエイティブ職に強いマスメディアンと、報道・編集職に強い別の特化型を組み合わせる例も見られます。

担当者の業界知識レベルは、面談で直接確認します。希望する番組制作会社の編集体制、改編期の制作スケジュール、出版社の部門別の採用動向。こうした業界固有の質問への返答の解像度が、担当者の力量を測る目安になります。

業界用語が通じない担当者や、求人票の条件をなぞるだけの担当者では、経験者転職の交渉役として心もとないです。経験者の場合は給与交渉や入社時期の調整も発生するため、業界知識のある担当者かどうかが内定後の条件交渉に効いてきます。

未経験者は総合型で間口を広げる

未経験歓迎求人の絶対数は、特化型より総合型のほうが多くなります。

dodaはAD・営業・総合職など業界外からでも挑戦しやすい枠が広く、未経験歓迎の案件を総合型の規模で確保できる1社です。

マスコミ求人.comでも公開求人の約3分の1が未経験歓迎枠。AD・カメラマンアシスタント・現場アシスタントといった現場入口の求人が中心です。

一方、ハイクラス特化のビズリーチやJACリクルートメントは経験者向けのレジュメ審査やヘッドハンターのスカウトが軸で、未経験で登録しても求人提案を受けにくい。年収800万円以上のレンジを扱うサービスでは、業界経験ゼロからの応募者にスカウトが届くケースは限定されます。

そのため未経験者の最初の登録先は、まずdodaやリクルートエージェントなど、求人母数の大きい総合型から始めるのが順当です。両社とも書類添削や面接対策の標準フローを持っており、業界をまたいだ志望動機の組み立て方を初期段階から相談できる体制が整っています。

未経験からマスコミ大手への内定事例には、JACリクルートメント・ビズリーチ・リクルートエージェントの3社を主に活用したという記録も残っています。総合型で選考通過実績を積んだうえでハイクラス向けにレジュメを公開する順番が、未経験者には機能しやすいと読み取れます。

迷ったら特化型1社で方向性を確かめる

業界経験はあるが、どの業種・職種を狙うか決めきれない段階では、まず特化型1社の面談を受けて自分の現在地を診断してもらう方法があります。

現在のスキルでどの業種・職種が狙えるのか、給与レンジはどのあたりを見込めるのか。特化型の担当者は数字で答えを返してくれるでしょう。新聞・出版・テレビ・広告・Webメディアそれぞれで採用基準は違うため、自分の経歴がどの業種から評価されやすいかも面談の中で見えてきます。

そのうえで、総合型に登録して求人数を補います。特化型で方向性を固めてから総合型で母数を確保すると、紹介された求人を判断する基準が早い段階で揃いやすいです。

最初から3〜4社まとめて登録すると、面談対応だけで時間が足りなくなりがちです。各社の担当者と初回面談を行い、その後の求人紹介や応募意向の擦り合わせまで含めると、現職を続けながら回せる本数には限りがあります。

第二新卒は特化型1社と総合型1社の並行登録が基本

第二新卒向けのマスコミ求人は数が少なく、1社だけでは選択肢が広がりません。

そのため、特化型（マスメディアン等）で業界知識と選考基準を学び、総合型（リクルートエージェント等）で案件数を補う並行登録が基本形です。マスメディアンは広告・マスコミ業界の選考傾向を初回面談から聞きやすい特化型で、第二新卒向けには志望動機の組み立てまで踏み込んだ対話が期待できます。

特化型からは業界の選考傾向や、第二新卒で受け入れている制作会社・編集部のリアルな情報を引き出せる強み。総合型からは未経験歓迎枠を含めた求人数の絶対量を確保できる役割分担です。

第二新卒の面接では、なぜマスコミ業界なのかが直接的に問われます。新卒就活で他業界を選んだ理由と、いま改めてマスコミを志望する理由をどう接続するか。ここを面接官は見ているためです。

特化型担当者からの選考対策が、想定問答の組み立てに直結します。総合型の担当者は応募社数の多さでカバーしてくれる役割。マスコミ固有の質問への踏み込みは、特化型のほうが厚みがあるでしょう。

第二新卒は最初の転職という性質上、書類添削や面接対策をどれだけ早い段階で受けられるかで結果が変わります。特化型と総合型の役割を分けて並行で進める前提でスケジュールを組むと、対応が無理のないペースになります。

エージェント利用で気をつけたいこと

マスコミに強いエージェントを選んだだけでは、転職活動はうまく進みません。担当者の業界知識・紹介求人の質・契約条件の確認、この3点は利用者側が能動的に確かめないと見えてきません。

マスコミ業界全体に詳しい担当者は多くない

マスメディアンを利用したコピーライターの面談には、20代と思われる若いエージェントが現れ、90分近く時間を割きました。それまで存在すら知らなかった「Web記事の編集プロデューサー」という職種をその場で提案され、他の大手サービスには掲載されていない求人にも出会えたといいます。業界に深く食い込んだエージェントならではの当たり面談でした。

ところが、同じマスメディアンでもマーケティング志望者の側は事情が違います。初回面談以降は担当からの連絡が少なく、こちらから動かないと進まないケースも報告されています。紹介される案件の中には志望と無関係な求人が混ざることもあり、求人の質のバラつきが目立ちました。

同じエージェントでも担当者によって体験はここまで変わります。マスコミは放送、新聞、出版、広告、Webメディアと業種が広く、自分の志望業種を担当者がどこまで知っているかは面談するまで分からない。だからこそ、担当者がついた段階で過去の支援実績や得意な業種を遠慮なく質問するのが先決です。能動的に動ける人でないと進みにくい、という利用者の感想もあります。

希望と異なる業種の求人を紹介されることがある

実際に、マスコミ専門を謳う転職エージェントから、希望と違う案件や労働環境に問題のある企業を強く勧められたケースもあります。マスコミ専門であっても、紹介される企業が優良とは言えないケースがあります。

たとえばマーケティング志望でマスメディアンに登録した利用者の場合、紹介された求人の中に明らかにマーケと関係の薄いものが混ざっていました。マスコミ・クリエイティブ業界の中でも、放送、広告、Web、出版で職種は大きく違います。エージェント側が抱える求人と志望者の希望がズレていると、紹介数を確保するために隣接業種の案件まで提示されます。

紹介された求人を断ると、その後の連絡頻度が落ちるケースもありました。担当者は自分の手元の求人で成約させたいインセンティブを持っているため、志望と合わない案件を続けて断ると優先度を下げられます。もっとも、それで困るのは利用者ではなくエージェント側です。紹介される求人の業種・職種が自分の希望からズレ始めたら、別のエージェントを並行利用するか、担当変更を申し出る方が早く決まります。

内定承諾を急かされても冷静に判断する

転職エージェントは企業から成果報酬を受け取るビジネスモデルで動いています。内定が出てから承諾までの期間が短いほど、エージェントの売上は早く確定します。1週間以内の決断を求められても、その期限はエージェント側の都合で設定されているケースがほとんどです。

承諾前に確認すべきは雇用条件。給与の内訳、固定残業代の有無、賞与の支給実績、年間休日、試用期間中の条件。これらが書面で揃わないまま「とりあえず承諾を」と言われたら、書面が出るまで待つと伝えれば足ります。

もっとも、マスコミは制作進行や番組単位で動く現場が多く、勤務時間や休日が募集要項通りでないこともあります。承諾を強く求められる案件ほど、書面の条件をひとつずつ読み合わせてから返事をします。

雇用形態と契約条件の違いに注意する

マスコミ業界はプロジェクト単位や番組単位で人材を入れ替える現場が多く、エージェント経由の求人にも業務委託や契約社員の案件が混ざります。実際、映像しごと.comでは映像クリエイターやディレクター向け案件の多くが業務委託や契約社員、IMAGICA DIGITALSCAPEもプロジェクト単位の短期契約やフリーランス向け求人が中心です。

実際に、正社員転職のつもりで進めていたら、最終段階で業務委託案件だと判明することは放送・映像系で特に起きやすい話です。フリーランスや契約社員の場合は、正社員と異なり福利厚生や安定した収入が保証されません。住宅ローンや扶養が関わる人には大きな差になります。

ただし、求人票と内定通知書の雇用形態欄、試用期間の長さ、給与の計算方法。この3点を契約書を交わす前に必ず読み合わせれば防げます。エージェントが「ここはフォーマットなので」と流そうとしても、自分の生活設計に直結する部分は譲れません。

マスメディアンやパソナキャリアのように正社員案件を多く扱うサービスもあるため、雇用形態にこだわるなら最初からそちらを選ぶ手もあります。担当者の説明と契約書の文言を突き合わせて、納得できない条件では判子を押しません。

エージェントとの面談前にやるべきこと

マスコミ転職エージェントの面談は、面談前の準備で紹介される求人の質が変わります。新卒の就職エージェントとの初回面談と違い、準備なしで行くと求人の絞り込みができません。担当者は限られた面談時間の中で求職者の希望条件を引き出し、その場で合う求人を提示します。登録前に以下の3点を準備しておくと、初回面談の精度が上がります。

志望業種と職種を具体的に絞り込む

マスコミ転職エージェントの登録フォームには、希望業種と希望職種の入力欄が並んでいます。ここでマスコミ業界とだけ書く求職者と、業種と職種を細かく絞り込んで書く求職者では、初回面談で提示される求人の精度に差が出ます。

たとえば同じ放送業界と言っても、キー局の制作・地方局の営業・制作プロダクションのADでは選考基準が違うもの。キー局は学歴と職歴のフィルタが厳しく、地方局は地縁や地方創生への志望動機が見られ、制作プロダクションは実務の制作経験を問われます。業種だけで絞り込むと、エージェント側もどの層の求人を出すか判断できません。

業種（放送・出版・広告等）と職種（制作・営業・編集・技術等）の2軸を組み合わせて絞り込んでおきます。広告業界の営業職、その中でもWeb広告代理店、というように業種2階層と職種を組み合わせる形です。

面談時にどんな仕事でもと言う求職者は、担当者に要望を絞り込む作業をしてもらうことになり、精度が下がります。絞り込みを求職者側で済ませておくと、紹介される求人が初回から踏み込んだ内容になります。

これまでの実績とスキルを業種に合わせてまとめる

業種別で評価される実績は違います。放送は映像制作経験、広告はキャンペーン事例、Webメディアはアクセス数やPV実績といった具合で、同じ制作系のスキルでも見られるポイントが業種ごとに分かれます。

職務経歴書を業種共通の汎用フォーマットで作っていると、マスコミ業界の担当者から見て価値が伝わりません。過去の実績をマスコミ業界から見てどう価値があるかの視点で整理する作業が、面談前の準備として効きます。放送志望なら制作工程のどこを担当したか、広告志望なら案件規模と関わった役割、Webメディア志望なら担当記事のPVや滞在時間といった指標を出せる形にしておくと、担当者の判断材料が増えます。

マスメディアンの面接同行・ポートフォリオ作成支援を使うにも、素材を事前に揃えておくことが前提です。素材があるとアドバイスが踏み込んだものになり、担当者と一緒に職務経歴の表現を磨く時間が長くなります。手ぶらで面談に行くと、まず素材集めから始まることになり、求人紹介に進むまで日数が延びます。

実際に、未経験から異業種への転職を狙う場合も、現職での実績の中からマスコミ業界の仕事に転用できる要素を抽出しておくと、担当者の紹介する求人の幅が広がります。

転職の優先順位を明確にしておく

業種・職種・年収・勤務地の4軸で、最優先から譲れるまでの順位付けをしておきます。担当者は求職者の優先順位が見えると、どの求人から紹介するか組み立てやすくなります。

たとえば、マスコミに入れるなら業種は問わないのか、テレビ局の制作職が第一志望なのかで、登録すべきエージェントが変わります。前者なら総合型と特化型の両方に登録して幅広く求人を見る形、後者ならマスメディアンのようなマスコミ特化型を中心に据える形が噛み合います。優先順位が曖昧なまま複数エージェントに登録すると、似たような求人が重複して紹介されるだけになりかねません。

転職期限（いつまでに転職したいか）の明確化も事前に済ませておきます。3ヶ月以内に決めたいのか、半年かけて慎重に選びたいのかで、紹介される求人のレンジと面接設定のペースが変わります。期限を伝えずに登録すると、担当者は標準的なペースで動くため、求職者側の温度感とずれが生じます。

優先順位と期限を整理した状態で面談に臨むと、初回から候補求人の検討フェーズに入れます。

マスコミ転職でよくある質問

マスコミ業界は未経験でも転職できる？

未経験でも採用している企業はありますが、狙える職種は限られます。

放送や出版でエントリー枠が開いていても、AD・アシスタント系の現場職が中心で、記者・ディレクター・編集者といった現場対応できるポジションは業界経験者を優先する採用がほとんどです。

マスコミ転職に有利な資格やスキルはある？

業務上の資格より、ポートフォリオや数値で示せる実績のほうが選考では効きます。

映像制作ならAdobe Premiere・After Effectsの実務経験、編集職ならCMSの操作歴と担当コンテンツの閲覧実績、広告運用なら媒体別の運用管理経験。担当業務の成果を数字で提示できる状態のほうが、業界担当者には伝わりやすいです。

エージェントは何社登録するのがベスト？

転職活動を動かし始める時点では2社が上限の目安です。

各社との初回面談・求人紹介・意向確認を現職と並行して回すには、登録社数が増えるほど対応コストが増え、進捗管理が追いつかなくなりやすいです。

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マスコミ転職にかかる期間の目安は？

登録から内定までは平均で3〜6ヶ月を見ておくのが実態に近いです。

書類選考から面接複数回・条件調整まで、マスコミ業界は採用プロセスの工程が長い傾向があり、希望職種によってはポートフォリオ提出や課題審査が加わる分、さらに時間がかかる場合もあります。